家づくりは、人生最大と言っても過言ではない大きなライフイベント。
しかし何から始めていいものか…その流れについては「よくわからない」という方が多いのではないでしょうか。
失敗なく、理想の住まいを築くためにも、おおまかな「流れ」を知っておくことはとても大切。
初めてでもスムーズに進められるよう、「家づくりの流れ」をご紹介していきます。
イメージづくりと並行して考えなければならないのが資金計画です。
一般的には住宅ローンを組んで家を建てることになると思いますが、30年、35年と返済が続く住宅ローンは将来設計にも大きくかかわるもの。曖昧にすることなくしっかりと向き合ってほしいと思います。
予算を立てるためには、家づくりにはどういったお金が必要か、その中身を知っておく必要があります。
通常、家を建てるのに必要な費用を割合でみると、建物本体を建てるためにかかる「本体工事費」が総費用の70％～80％。本体とは切り離して考えることが多い「別途工事費」が15～20％。「諸費用」は5～10％ぐらいが目安になります。
ちなみに、広告等でよく見かける“坪単価”は、建築会社によって含まれる工事内容が異なりますが、本体工事費のみを現す場合も多々ありますので概算費用を考える際には注意が必要です。
「別途工事費」としては、給排水・電気・ガスなどの屋外工事やエクステリア工事、冷暖房工事や照明・カーテンなどのほか、地盤に不安がある場合はその補強工事が、既存の建物を取り壊して新築する場合は解体工事費がかかるなど、敷地や建築の条件によって工事項目や金額が大きく変わってきます。
また、「諸費用」も明細を提示されると「意外とかかる」と思うはず。建築確認や長期優良住宅の認定などにかかる各種申請費、契約書の印紙代や登記費用、住宅ローンにかかる保証料や手数料、火災保険など、どれもばかにならない額の費用ばかり。
さらには引っ越し費用や新居に合わせた電化製品や家具の購入なども考慮しておく必要がある費用。
新生活を心から楽しむためにも、家づくりにはどういったお金がどのくらいかかるのか、まずはその把握に努めてください。
融資限度額は「年収の7倍」、年間返済額は「年収の20％～35％（教育や自動車など、他のローン返済額も含む）」などと上限となる目安が語られる住宅ローンですが、長期に渡るだけにその選び方も大切になってきます。
フラット35に代表される「全期間固定金利型」や市場金利をもとに一定期間で見直しが行われる「変動金利型」、固定期間が選べる「固定金利期間選択型」、固定金利と変動金利を任意の割合で組み合わせる「ミックス金利型」など、さまざまな金利タイプが用意され、融資を行う金融機関もメガバンクから地銀、信用金庫、ネットバンクやJA、ろうきんなど多士済々。
病気や失業で収入がなくなったときの返済補償といった特色のあるローン商品もありますが、保証料や団体信用保険料、手数料などの取り扱いはローンによって異なりますので、それぞれの特徴を良く知った上で比較検討してみましょう。
金利タイプだけを取っても、ライフプランが描きやすいが相対的に金利が高い「全期間固定金利型」も現在の金利水準なら十分候補になるはず。
資金に余裕があって変動リスクにも対応できそうなら低金利が魅力の「変動金利型」。リスクとメリットのバランスを考えるなら「固定金利期間選択型」や「ミックス金利型」といった具合に、ご自身の性格やライフプランに照らして最も自分達に合ったプランを選んでください。
そして、住宅ローンの借入額の決め方ですが、前述した限度額や年間返済額の目安はあくまで貸す側が設定した目安。借りる側は将来に渡って返済を続けていくわけですから、今いくら借り入れができるかではなく、いくらの返済なら無理なく払っていけるかが基準になります。
低金利だからといってオーバーローンは禁物。実際に年収の35％も返済に充てると、暮らしへの影響や将来のリスクが大きくなるのは避けられないというケースも考えられます。
毎月の返済額を考えるうえで、よく比較対象とされるものに現在支払っている「家賃＋駐車場代」が挙げられますが、その目安は「手取り収入の30％以内」（年収に換算し直すと、およそ24％相当）。
しかし、単純にその額を当てはめるのではなく、お子様の成長に伴う教育費、必要になるであろう遊興費や娯楽費、さらには賃貸にはない固定資産税という毎年の税負担、冷暖房機器の更新といったメンテナンスコストなど、住まいや暮らしに応じた費用が掛かるということを念頭において毎月の支払い可能な返済額を算出し、借入額を検討してください。
住宅ローンの借入額に自己資金を加えた額が家づくりに掛けられる総費用ということになりますが、最近の家づくりで増えつつあるのが「光熱費＋ローン返済額＝住居費」という考え方。
耐久性をはじめ、住宅性能の向上を促進するという家づくりの大きな流れの中でも、建物を高気密・高断熱化して空調効率を高め、エネルギー消費量の削減に努めることは大きなテーマであり、省エネが義務になる時代がすぐそこまできています。
高気密・高断熱住宅は、室内を快適な温熱環境に保つだけでなく冷暖房費などのランニングコストを軽減。建築時のイニシャルコストは余分に掛かったとしてもランニングコスト（光熱費）が減らせれば、その分、毎月のローン返済額に充てられるというもの。
加えて、太陽光発電システムの導入促進も2030年までの大きな目標ですが、創エネによって昼間の電力を自前で賄い、余った電力を売電することで光熱費負担を一層減らすことができますので、これからの家づくりでは、省エネ・創エネと住宅ローン借入額のバランスを考えることも大切な要素に。
また、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）や地域型住宅グリーン化事業のような補助金事業も資金計画の助けになるはずですので、忘れずにチェックしてみてください。
